企業の経済活動を支えるのに欠かせない要素の1つが「人材」です。働き手となる人材の育て方は、企業の成長度合いを大きく左右します。
ではどのように人材育成を進めれば良いのでしょうか？

本記事では人材育成の進め方から、途中で浮き彫りになる課題の解決策までを解説していきます。本記事を読むことで人材育成を効果的に実施でき、社員の能力が底上げされて企業を社会的成功へと導けます。ぜひご覧ください。

講演サーチでは人材育成にかかわる悩み解決につながる研修会・講演会の開催をサポートしています。講師の選定や講演テーマ選びに迷っている方は、ぜひお気軽に無料相談をご利用ください。

人材育成の効果を引き出すには、以下の記事で紹介している「モチベーションマネジメント」がおすすめです。

人材育成とは

人材育成とは、企業が掲げる社会的目標を実現するために、従業員に必要な知識や経験を積ませて戦力に育て上げることです。従業員がこなす仕事の一つひとつが積み重なって目標が叶うので、重きを置いて取り組まなければなりません。

働き手を企業と同じ方向のベクトルへと向かわせるのは、経営の成功を左右するキーポイントになります。どうすれば自社内にマッチした一人前のビジネスパーソンに成長させられるか、方針を立てていきましょう。

人材育成で得られる効果

人材育成でどのような効果を得られるのでしょうか。

人材育成に取り組むと、

・専門性のアップ
・社内の活性化
・人手不足の解消

といった効果が見込めます。

具体的な効果について解説します。

専門性のアップ

各部門の社員に業務に関する教育を施すことで、専門的な知識やスキルが身に付き、社会に通用するビジネスパーソンになれます。

例えば営業部門の業務では、ミーティングで使用する資料づくりなどの事務作業から、得意先との商談など多岐にわたる場合もあるでしょう。一つひとつを丁寧に教育することで専門性が高まり、やがてあらゆる場面に対応できるオールマイティーな人材への成長につながります。

社内の活性化

人材育成は周囲の協力を得ながら進める場合、コミュニケーションが盛んになり社内の活性化が見込めます。

例えば入社から5年が経ち、これまで携わった業務のなかから課題をみつけて発表する「5年目研修」があるとしましょう。このケースでは問題点を発見する目や改善策を構築する力、それらを取りまとめて他者に伝えるスキルを養えます。

加えて準備を行ううえでは、同じように経験してきた先輩社員のサポートも大きな支えになってくれるはずです。力を借りることによって改めて先輩社員の存在感を実感でき、頼られる側も後輩の成長に一役買える嬉しさが生じますよね。社員同士の結束力を高め、より一層強固な組織づくりを実現する効果も期待できます。

人手不足の解消

社員に適切な人材育成を施すことでこなせる業務を増やし、人手不足の解消を図れます。近年日本では少子高齢化により労働人口が減少し、業界や企業によっては人手不足に悩まされる企業が少なくありません。
必要に応じて社員を教育してマルチな才能を発揮できるようになれば、新たに採用する人材もその分少なくて済みます。

ただし社員にかかる負担が増大して労働過多となれば、本末転倒の事態を引き起こしてしまいます。仕事とプライベートのどちらも充実させられるよう、バランスのとれた働き方ができるよう注意しなければなりません。

未来のリーダー役を創出

社員が勤務経験を積み上げるにあたり、段階別にふさわしい人材育成を施せば、企業を支えるリーダーを育てられるでしょう。近年では責任が増すなどの理由で、管理職に就きたがらない若手社員も見られます。

しかし健全な企業経営にあたっては、組織を正しい方向へと導くリーダー役は欠かせない存在です。新入社員、中堅社員、ベテラン社員と段階を経るあいだに、それぞれに合った教育を施せば、リーダーシップが養成されるでしょう。

人材の育成方法の代表例

人材育成を効果的に進めるにはどのような方法があるのか、代表的なものを紹介します。

OJT

「OJT」とは「On the Job Training （オンザジョブトレーニング）の略です。職場の上司や先輩が部下や後輩に、直接指導しながら、知識や技術を身に付けるサポートをする教育手段であり、社内の関係性強化にもつながります。

先輩社員について指導を受けながら、職場内で実際に業務を経験するため、実務的な知識や経験を積むことができます。企業によっては学生時代にひと足早く体験できるよう実施しており、企業と学生のミスマッチを防ぐうえでも役立つ手法です。

現役でバリバリと仕事をこなしている先輩社員の間近で良いところを盗めれば、早い成長も期待できます。働く現場の生の声や様子に触れられるチャンスでもあり、活用次第で社会人としての要素を一気に取り込めるでしょう。

OFF-JT

「OJT」とよく似た言葉に「OFF-JT」があります。「OFF-JT」は「Off the Job Training」から生まれた略語で、OJTとは対照的に職場以外で行うテーマ別セミナーなどを指します。

例えば新入社員にビジネスマナーを身に付けさせたいとき、その道に精通した専門家による研修を選ぶのも1つの手です。内容も体系的に学べるよう整備されているため効率良く知識を吸収でき、OJTとはひと味違う効果があるでしょう。

おすすめなのは「講演サーチ」のような講演依頼や講師派遣サービスを活用して、経験豊富な専門講師の講演を人材育成に取り入れることです。OFF-JTを実施するにあたり、使い方次第で大変有益なツールとなるためぜひチェックしてみてください。

講演依頼や講師派遣サービスとは何かは、こちらの記事で解説していますのでぜひご覧ください。

自己啓発

社員が携わる業務を成し遂げるために、必要な知識やスキルを自発的に学び自分のものにする手法です。学ぶべき内容は三者三様であり、自分に合った知識を得られるベストな「情報の発信源」を探すところからスタートです。

本屋さんに訪れれば数多くの書籍が並び、いわゆる「良書」を発見できれば著者の凝縮された知識を手元に置いて勉強できますよね。通信教育などは理解しやすくまとめられた教材をもとに、自分のペースで学習を進められるので有効なツールの1つとなるでしょう。

人材育成にみる課題と解決策

人材育成に取り組むと、企業や組織にさまざまなメリットがもたらされます。その一方、人材育成に取り組む過程では多くの課題が生まれるでしょう。

例えば、

・教育するスキルの不足
・人材育成にかける時間がない
・人材育成に取り組んでも離職率が高いまま

ここでは、人材育成で生じやすい課題とその解決策を一つずつご紹介します。

教育するスキルの不足

OJTや社員による研修など、自社の社員が教育係を務めるときは不慣れな場合も多く、教育スキルの不足があらわになることもあります。ある日突然教育係に指名されてしまった……ともなれば、これまでに経験のない任務で戸惑いが起きても不思議ではありません。

教育スキルを研修などで学び、なおかつ身に付けた知識を実践の場で活かした実体験があれば良いですが、未経験の場合もあるでしょう。人に何かを教えるのは、教師の存在が示すとおり特別なスキルの1つのため、誰しもがスムーズにこなせないのは当然ですよね。

対策

事前に準備期間があれば、教育スキルを習得できるフォローアップ研修を開催できれば有意義な機会となるでしょう。同様の内容を学べる書籍や通信教育での学習、セミナーへの参加による自己啓発もまたしかりです。

学んだことを早速アウトプットして実践に移せば、将来にわたって役立つ貴重な能力となります。準備期間が少なく突然に教育係となる場合も、これまで積んできた勤務経験をもとにできることをやる姿勢が大切です。

企業や組織としては、人に教える立場としての心得やわかりやすい伝え方を身につけてもらえるように、勉強会やセミナー開催、教材の支給といったサポートをすると良いですね。

人材育成にかける時間がない

人材育成を進めたいものの、通常業務だけで手いっぱいで人材教育にかける時間を確保できない悩みは多くの教育担当者が抱えています。そもそも企業側も余剰人員をなるべく抱えないよう、経営の効率化を図っているところも多いものです。

ただでさえ多忙ななか、新たに時間を捻出して対応しなければならないのは拘束時間の増大にもつながってしまいますよね。適度なワークライフバランスを保つうえでも、こうした状況に直面するときは慎重な進め方が必要です。

対策

人材育成を受け持つ担当者の周囲は、できる限りサポートに回れる態勢を整えなければなりません。引き継げる業務は引き継ぎ負担を軽減するなど、職場内でのチームワークを発揮させるための準備が必要です。

どうしても社内での実施が難しい場合は、外部研修を上手に利用するなど臨機応変な対応が求められます。人材育成の成否は企業の繁栄につながる重要な部分のため、費用や労力をどう使うかが鍵となるでしょう。

人材育成に取り組んでも離職率が高いまま

特に若手従業員において、労力を割いて人材育成に注力するものの入社数年の早い段階で退職に至るケースがあります。早期離職は企業にとってできるだけ避けたいものですよね。

辞めてしまう理由は人それぞれですが、職場側に原因がある可能性もあるため、企業は離職につながった要因をみつけて早急に改善しなければなりません。

たった一人だとしても、人材育成にかける時間や費用、人的コストは膨大になります。従業員の離職は、それまで手間暇かけた努力や時間も水の泡となってしまうのです。同じことを繰り返して離職率がはね上がる事態ともなれば大きな損失となるため、早急な対策が必要です。

対策

若手従業員が魅力的に感じる職場環境を目指して整備を進め、肉体的かつ精神的に健康な状態を保てる職場環境を維持する必要があります。一人ひとりの業務適性やキャリアプランを見極めて、仕事において成功体験を積めるような工夫も欠かせません。社会や組織に従業員自身が「貢献できている」と実感できる環境が必要です。

職場内では一人で悩むことが起きないよう、サポートし合う温かい雰囲気づくりも大切ですね。企業は誰もが新しいことや興味のあるものに積極的にチャレンジしやすい環境や雰囲気づくりに努めなければなりません。

離職率には、さまざまな要因が複数関わってきます。組織の課題をみつけ、少しずつでも対処しておくことが重要です。

離職率を下げるためには、新入社員のときから入社後のギャップを埋める工夫が欠かせません。新人の離職率を下げるために、新人教育の重要ポイントを押さえておきましょう。
詳しくはこちらの記事を参考にしてくださいね。

講演サーチの活用が成功への第一歩

人材育成に関わる知識は、専門家から学ぶのが最もスピーディで効率的です。人材育成と一口に言っても、「教育係として教えるときの心構えを知ってほしい」「学ぶ立場として仕事への向き合い方を学んで欲しい」など、従業員の階級に合わせた教育方針があるのではないでしょうか。

それぞれの悩みや課題に合わせた人材教育を実施するなら、専門家である講師を招いて講演会や研修会を開催してはいかがでしょうか。アクト・パートナーズ株式会社が運営する講演サーチなら、さまざまな人材育成に関する悩みに対応した豊富な経験を誇る専門講師が多数登録されています。自社の人材育成にふさわしい講演会を催せる講師をチョイスすれば、対象者の成長を確実に促せますよ。

講師は人に話を伝えるプロフェッショナルのため、教育係が効果的な教え方を身に付けるために活用できる点も見逃せません。ぜひ公式サイトにアクセスして、どのようなタイプの講師が所属しているか検索をかけたうえで比較検討してみましょう。

まとめ

人材育成に注力し、役割をきっちりと果たせる社会人を育て上げることは、企業の存続にも直結する大切な任務の1つです。状況に応じて最適な手法を選択し、組織が一体となって取り組まなければなりません。

課題にぶつかって計画どおりに運ばないときもあるかもしれませんが、解決策を練ることで対処できます。講演サーチの活用は人材育成を完成させるための道しるべとなるので、積極的に取り入れてプロによる講演会の効果を感じてみましょう。

講演会や研修会の開催をお考えの方は、ぜひお気軽に「無料相談」や「資料請求」をご活用ください。