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渡部 俊和 わたなべ としかず

渡部俊和 (わたなべとしかず)氏プロフィール

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プロフィール

会津若松市生まれ。
中央大学卒業後、ゼビオ株式会社(アパレル・スポーツ用品小売業)に21年半在籍。入社3年目での上場プロジェクトを皮切りに、アメリカ流通視察、ロス対策、マニュアル改訂など多数のプロジェクトでメンバー、リーダーを兼務し、人材開発部長、営業管理部長、社長室部長を歴任。年商110億円→964億円(退社当時)の成長に貢献した。

2008年末に独立後、個人事業主として5年間、福島・宮城・岩手の若年者就職支援事業に従事。
2013年に仙台市で「合同会社渡部俊和事務所」を設立し、企業向け研修事業、衛生管理者試験の受験指導、人事顧問、キャリアコンサルティングを行っている。

 

講演・研修分野

ビジネス系コンサルティング、コーチング、階層別研修、法定職長教育、安全衛生教育(メンタルヘルス、健康づくり)などを主な領域としてコンサルタント・講師活動を行い、厚生労働省関連の助成金(セルフ・キャリアドック制度)に対応したキャリアコンサルティングでも200社以上の受託実績がある。

いわき明星大学(現・医療創生大学)で非常勤講師としてキャリアデザインを担当(2009年下期)。
その後、会津大学、郡山女子大学では面接指導講師として10年以上の指導実績を持ち、現在も指導を行っている。

シューフィッターとしても自治体イベントやスポーツ団体での登壇実績があり、安全大会などでは「採用・定着」「足と靴と健康」なども合わせた複数領域のプロとして多彩なテーマによる講演活動を行っている。

 

資格

・国家資格キャリアコンサルタント
・国家資格知的財産管理技能士
・第一種衛生管理者
・中央労働災害防止協会認定RSTトレーナー
・日本商工会議所リテールマーケティング(2級)
・足と靴と健康協議会認定シューフィッター(プライマリ)
・米国法人The One Command Global Corp.認定上級(ゴールドマスタークラス)メンタルコーチ 他

 

研修テーマ

時間管理と業務改善のヒント

<対応する企業課題>
・業務の効率化が求められている
・日々仕事に追われて心のゆとりが持てない
・生産性が上がらない、ロス、不良品など無駄が多い
・業務プロセスや品質が安定しない

<研修のポイント>
【時間の性質】
物理的な時間はだれもが1日24時間であり、それを平等に使っています。この時間を延ばすことはできません。
しかし、同じ時間を使っていても10の仕事で精いっぱいの人と、100以上の仕事をこなす人が実際にいます。
その違いは何でしょうか?初めに、受講者に参加していただきながら、時間と時間感覚とのギャップ、心理傾向などをご紹介しつつ、その構造を明らかにします。

【時間管理のツールと着眼点】
基本的なツールやフレームを使って時間管理と業務改善につながる考え方を学びます。
時間管理や業務改善がうまくいかないのは、ほとんどの場合、業務の全体像が見えていないことが多いためです。
ここで紹介する方法は知っている方は多いのですが、実際に使っている方は驚くほど少ないのが特徴です。自社に合った方法を考え応用できるようにします。

【総括】
常に「時間が無い」と焦っている人ほど、ミスや手戻りが多くなり、より多くの時間を無駄にしてしまいます。
起きている現象や状況についての考え方を知り、少し意識が変わるだけで、個人レベルでも組織レベルでも大きな改善が期待できます。

職場でのハラスメント対策

<対応する企業課題>
・セクハラ、パワハラ等の発生歴がある
・従業員からの苦情や相談が多い
・法令で義務化されているハラスメント対策がまだ十分にできていない
・ハラスメントについて良く知らない

<研修のポイント>
【ハラスメントとは?】
一般的な「いじめ」「嫌がらせ」をハラスメントと総称していますが、対象となる行為や対象者はどんどん拡大し、あらゆる「ハラスメント」が話題に上るようになりました。

2019年に改正された「労働施策総合推進法(通称:パワハラ防止法)」で、事業主にはパワハラ防止が義務づけられており、2022年4月からは中小企業向けの猶予期間も終了しています。
同時にセクシャルハラスメント関連の法律も改正施行されています。ハラスメント防止は今や企業の法的義務であり、大きな経営課題にもなっているのです。複雑化しているハラスメントの現状と背景を理解します。

【ハラスメントの事例と対策】
実際に起きた事件、裁判になった事例などは厚生労働省のホームページに多数公開されています。
この研修では受講企業の状況に近い具体的な事例をもとに、ハラスメントの原因や構造を理解していきます。
また、多くの企業が見誤っている対策のポイントを解説し、自社に置き換えて考えていただきます。
自社に持ち帰って社内広報ができるよう、一般公開されている動画を活用し、より具体的に学んでいただきます。

【総括】
働く人にとって、職場の環境要因は重要です。いじめや嫌がらせに気づかない職場、快適でない職場で良い仕事ができるはずがありません。
ハラスメント対策はネガティブにとらえられがちですが、従業員の活力や職場の雰囲気を大きく変えるチャンスでもあります。
時流も環境も変わっている現在、職場環境の見直しの一環として改めてハラスメント対策を効果的に活用し経営革新に役立てていきましょう。

*この講演は2022年4月より全ての企業に義務付けられている「ハラスメント防止義務」のうちの周知啓発活動の一環として活用することもできます。

人を大切にする組織作り:採用~定着まで

<対応する企業課題>
・離職率が高い、定着率を上げたい
・求人を出しているがなかなか応募が来ない
・求人に反応はあるが、最終的に採用したい人が残らない
・自社に採用のノウハウが無い、効果的な採用の方法がわからない
・長期的に人材を育てたいと考えている

<研修のポイント>
【定着の促進】
人口減少社会に突入したわが国では急速に人材獲得が困難になっており、地方中小企業には特に顕著な影響が出ています。
そのような中で、新規採用とともに既存社員の定着と活性化に目を向けることが重要になってきています。見過ごされがちな離職コストや課題など、基本的なところから解説します。

【評価と考課】
離職を防ぐ組織的な対策として、評価(考課)制度の見直しが考えられます。これまで制度を作っていない組織や基準があいまいな制度を使っている場合、今が見直しのラストチャンスかもしれません。
若年労働力は社会全体で不足しており、きちんとした評価(考課)制度を持たない企業からは、有能な人材がどんどん転職してしまう現象がすでに起きています。 自社のセルフチェックをしながら現状と今後について確認します。

【採用と育成の見直しポイント】
俗に経営資源を「人、モノ、カネ、情報」などと言いますが、今はこれまでよりも「人」の価値が最大限に高まっている時代と言えます。
人材獲得については二極化が進んでおり、採用できる企業とできない企業がはっきりしており、事業が好調にもかかわらず、人手不足による倒産が約3000社以上もあると見られています。

企業の成長に人材獲得と育成は欠かせません。何かうまくいかないことがあるとしたら、これまで慣習的に行われてきた採用と教育の方法を全面的に見直す時期に来ているかもしれません。
この機会がその契機になれるよう、具体的・実践的な内容でお届けします。

足と靴と健康講座

<対応する企業課題>
・足と靴に問題やお悩みを抱えている
・足と靴、フィッティング等についての関心がある
・靴の機能性について知りたい
・誰もが関連する健康関連のテーマを探している

<研修のポイント>
【足と靴の知識】
普段見過ごされがちな足と靴のことについて改めて認識を深めます。誰もが合わない靴を履いて生活をしています。
靴のフィッティングは生活の質(QOL)や仕事の能率にかかわっていますが、ほとんどの人はあまり関心を払っていませんし、優先度の高い問題とは感じていません。
しかし足はとても重要な部分であり、身体の全てに影響しています。

【合わない靴が引き起こすトラブル】
外反母趾や偏平足で悩んでいる人は非常に多く、中には深刻な状況の方もいますが、原因がよくわからないことも多いでしょう。しかし合わない靴がそうした症状を悪化させている可能性は高いです。
靴のフィッティングは非常にデリケートですが、多くの人に共通する改善ポイントもありますし、小売店などで足型をとってくれるサービスも増えてきています。
近年の動向も踏まえ、足型やフィッティングの知識を得て、身近な材料を使って改善を図ります。

【総括】
健康や栄養に関心を持っている人でも、足についてコストや時間をかけている人はまだまだ少ないのが現状ですが、よく知ってみて改善できればその効果にきっと驚くことでしょう。
スポーツをする人や歩行を伴う趣味を持つ人などはより深く知っていただきたいと考えています。
適切な靴選び、インソール等の微調整も含め、足と靴についての基礎知識を得て、快適な生活を送りましょう。

 

実績

ゼビオ株式会社ではCHROとしての6年間で約5200名の採用選考を経験。全国24都道府県で年率30%以上の成長を支える採用活動を展開した。
社員登用制度や契約社員制度の導入、人事評価制度の改革にも着手しその後の成長につながる基盤を築いた。在庫管理責任者として3年間、ロス率の低減や経営効率の改善に取り組み社内表彰を受けた。

また、同社第1号のシューフィッター資格者でもあり、ドイツ大手メーカーの全国イベントでは、都心の大型店や他社店舗を抑えて地元の会津若松店を2年連続日本一の販売実績に導いた。

独立後、自社事業の他に、復興支援事業である「福島広域雇用促進支援協議会」で外国人雇用管理セミナー、人材獲得セミナー、被災地企業の研修を幅広く担当し、福島県内のべ400社以上の参加を得ている。

他に岩手県東磐職業訓練協会、遠野職業訓練協会の非常勤講師、現在居住する那須塩原市の生涯学習講座の講師も兼務している。
企業顧問としても、製造業や士業事務所、エネルギー、不動産など幅広い業界の顧客企業を持つ。

 

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