【職場のジェネレーションギャップ】仕事やビジネスシーンでの世代間ギャップの例とZ世代の特徴
職場でジェネレーションギャップが起こると、業務が滞ってはかどらなかったり、コミュニケーション不足に陥ったりしやすくなります。自分とは違う時代を生きてきた世代間では、目にみえない壁が立ちはだかるような感覚になってしまいますよね。
本記事ではジェネレーションギャップについてを詳しく解説し、ビジネスシーンでのジェネレーションギャップやZ世代の特徴をご紹介します。
今どきの若い子は……！！
それって時代遅れじゃないの……？
Z世代といった言葉も生まれ、世代間の差を感じることは当たり前。ジェネレーションギャップは、過ごしてきた環境に大きな差が表面化したものです。
放っておけばやがて見過ごせないトラブルに発展しかねないため、できるだけ差が開かないような対処をしてあげましょう。
アクト・パートナーズが運営する講演サーチは、組織の課題となりやすいジェネレーションギャップに丁寧に向き合います。
ジェネレーションギャップ研修はもちろん、世代間ギャップに強い講師のご紹介が可能です。ぜひお気軽にご相談ください。
【職場のジェネレーションギャップ】仕事やビジネスシーンでの世代間ギャップの例とZ世代の特徴
目次
ジェネレーションギャップとは？世代間ギャップについて知ろう
「なんだか仕事がやりづらい」
「上司に仕事の相談をしたいが気が進まない」
「部下が何を考えているのかわからない」
「話していても『わかってくれない』と感じる」
こんな経験があるのなら、職場のジェネレーションギャップが大きくなっているのかもしれません。
そもそも「ジェネレーションギャップ（世代間ギャップ）」とは何でしょうか？
まずはジェネレーションギャップの特徴を知り、理解を深めていきましょう。
ジェネレーションギャップとは
ジェネレーションギャップとは、世代間の異なる考え方によって起こるコミュニケーションのずれや行き違いを指します。
世代が違えば、ものごとに対する認識や感じ方も違います。そのため、世代ごとに思っている「常識」が異なることから混乱が生じるのです。
どの時代でも「近頃の若い人は……」と上の世代が下の年齢層の人を嘆くシーンはよくみられるのではないでしょうか。
食い違いは当たり前のように起こるものと想定しておき、相手への思いやりを忘れずに対処する姿勢が求められるのです。
企業や組合などの組織においては、ジェネレーションギャップが大きいとミスコミュニケーションや報連相（報告・連絡・相談）不足になりやすいので注意しましょう。
「世代が違うから仕方ない」といって放置せず、適切な職場環境づくりや人材育成への取り組みが重要です。
ジェネレーションギャップの定義については、こちらでも詳しく解説しています。
ジェネレーションギャップにおける「世代」の考え方
世代とは明確な線引きによって時代を区切るのは難しいものの、主要な時代背景に合わせていくつかの世代に分けられます。
時代背景とは例えば、
・好景気に沸いたバブル期
・不景気がもたらした就職氷河期
などがあげられます。
加えて私たちの生活を一変させるような技術革新が生み出す利便性の高いツールの普及なども、時代背景を形成する要因の1つです。
今や当たり前となったスマートフォンやXをはじめとする各種SNSを例にあげるとわかりやすいでしょう。
IT系のツールや最新のガジェットを使いこなす世代でもある「Z世代」は、耳にする機会が増えている言葉出はないでしょうか？
一概にはいえないものの時代ごとの影響を受け、「〇〇世代」という言葉はその時代に適した価値観や行動スタイルを学んできている人たちを指します。
そのため、同世代は同じような考え方や価値観、行動傾向を持ち、異なる世代とは一般的と思う考え方も異なるのです。
これまでの主な世代とその特徴をまとめました。近年は「α世代」が生まれているなど、時代の変化が面白いですよね。
| 世代の通称 | 誕生年 | 時代背景と特徴 |
団塊の世代 |
1947～49年生まれ | 戦後のベビーブームの際に誕生した世代。世代人口が多いため消費や政治への影響力が大きいのが特徴。また、戦後日本の経済的な成長を支えた世代。 |
新人類 |
1960年代生まれ | 「新人類」は経済人類学者の栗本慎一郎氏の造語。政治活動への興味が下火になり、「忍耐力がない」「甘えている」などと揶揄された世代。子供時代は日本の高度経済成長期が重なる。 |
バブル世代（X世代） |
1965～69年頃生まれ | 日本のバブル景気の到来と社会人になった時期が重なる世代。経済的に豊かで華やかな時代を過ごした世代で、消費行動を好んだりコミュニケーションに長けていたりといった特徴がある。 |
就職氷河期世代（X世代） |
1971～82年頃生まれ | バブル経済がはじけ、企業が採用活動を控えた結果、正規雇用されなかった人が増加。正規雇用されても業績悪化によるリストラ対象にされるなどを経験しているために、危機意識やリスク管理能力が高い人が多い。 |
団塊ジュニア世代 |
1971～74年頃生まれ | 第二次ベビーブームの時代。世代人口の多い団塊世代が子育てを始める時期であったため、必然的に「団塊ジュニア」も増加。 |
ゆとり世代 |
1987～2004年生まれ | 「詰め込み教育からゆとり教育へ」を合言葉に学習プログラムが変更された世代。ワークライフバランスを重視する動きが高まる。SNSなどを使うようになり、「自己主張」より「共感・同調」を重視する世代でもある。 |
ミレニアル世代（Y世代） |
1980～90年代前半生まれ | 子どもの頃からインターネットに触れており、スマホやSNSに抵抗なく接している。「モノ」消費よりも体験を重視する「コト」消費が増える。デジタルネイティブの始まりの世代。 |
Z世代 |
1995～2010年生まれ | デジタルネイティブ世代。ITリテラシーが高く、SNSをはじめとするインターネット経由での情報収集・情報発信・人とのコミュニケーションが日常的に行われている。多様性が重視され、共感するだけでなく「自分らしさ」「個性」が大切だと考える人が多い。 |
α世代 |
2010年〜2025年生まれ | AI技術・ブロックチェーン・メタバースなどの第4次産業革命とともに育っていく世代。変化の激しいIT・AI技術の発達をうけて成長するため、高いITリテラシーと基本的なプログラミングスキルなどを習得する。インターネット経由での情報収集が当たり前で、タイパ（タイムパフォーマンス）が重要視される。
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※X世代：1965～1980年生まれ
上記の世代以外にも、「さとり世代」「しらけ世代」などがあります。
世相を表すさまざまな特徴を持つ各世代に合わせて、気持ちの良いコミュニケーションを心がけたいですね。
ジェネレーションギャップを生じやすいZ世代の特徴
昨今問題になりやすいのは、新社会人が属する「Z世代」とのジェネレーションギャップです。
上司や指導係になる世代と比べて、IT技術や使ってきたツールが異なるためギャップを感じやすいのではないでしょうか？
ここでは、1995～2010年頃に生まれた「Z世代」の特徴をみていきましょう。
例えば以下のような特徴があります。
・副業や転職に積極的
・SNSなどを活用した情報収集
・保守的な金銭感覚
Z世代は今後ますます企業の戦力となり、社会を支える役割が期待されています。
コミュニケーションを諦めることなく、組織一丸となって協力し合うことが必要不可欠です。
副業や転職に積極的
社会情勢をみれば少子高齢化が加速して働き手の先細りが予測されるなかで育ったZ世代は、一人ひとりの経済的・体力的負担の増加を目のあたりにします。
その結果、簡単には上昇しない企業の給料だけに頼らず、副業や転職、得意分野を活かした起業を望む人が増えているのです。
副業といった副収入が得られることは安心感につながるため、「副業OK」とする企業に就職する人も少なくありません。
近年のそうした動向を受けて、副業禁止だった企業が副業OKにする例が増加傾向にあります。
副業OKとする企業の多くは条件を設けているため、企業と労働者の双方が納得して就業できるような環境整備が必要ですね。
具体的には、
・グループ会社でなら副業OK
・週に数時間までなら副業OK
などの条件が課されるケースが多くあります。
Z世代にとっては「本業1本」よりもインスタグラマーやティックトッカー、YouTuberのように情報発信を通して副収入を得たい、ブログ運営をしてアフィリエイト収入を得たい、得意分野を伸ばして将来企業するために転職したいといった思いがあります。
本人の意思を尊重し、働きやすい環境を提供し続けることが重要ですね。
従来の「終身雇用制度」や「年功序列」といった制度は廃れ、実力や個々のキャリアビジョンを重視した行動が大切にされています。
SNSなどを活用した情報収集
Z世代は生まれてから当たり前のようにデジタルコンテンツ、ITツールに触れています。
スマホやSNSが普及しており、自然と使う機会も多くなってきます。
Z世代の大きな特徴の1つに、検索エンジンではなくInstagramやX（旧Twitter）を用いて情報収集をします。
かつては書籍から得ていた情報も、ミレニアル世代の検索エンジンによる「ググる（Google検索）」に変化しました。そして今はさらに変化してハッシュタグをたどって情報収集をする「タグる」という行動をしています。
保守的な金銭感覚
世界的な不況が続く昨今、Z世代の金銭感覚は保守的になっています。
NHKのニュースや内閣府が公表した「国民経済計算（GDP統計）」で、2023年10～12月期における日本のGDPは世界4位に転落したことが2024（令和6）年2月15日公表に報じられました。
日本は先進国でありながら経済状況の悪化が目立ち、Z世代はもちろん日本人すべてにとって生活への不安はぬぐえない状況です。
そのため浪費は好まず、貯蓄や資産運用を優先するZ世代が増えています。
なにか購入するときは、SNSで情報収集をしてコストパフォーマンスの高い商品を選ぶ傾向が特徴だとい00えるでしょう。
一方、自分が真に必要だと思うものにはお金を惜しみません。
知識習得のためやキャリアアップなど、目的がはっきりしていれば購入するのがZ世代です。
Z世代を理解してジェネレーションギャップを埋めよう
Z世代とのジェネレーションギャップがいつまで経っても解消しないときは、外部講師を招いて講演会や研修会を開催してみましょう。
アクト・パートナーズ株式会社が運営する講演サーチでは、ジェネレーションギャップや世代間ギャップのテーマを得意とする講師が複数活躍しています。
講演会によって、専門家ならではの視点から世代間の違いをとらえられるようになるほか、適切な対処方法を見つけられるようになるはずです。
講演サーチの検索ボックスで「世代間ギャップ」とキーワードを入力して検索実行すると、多彩な経歴をもった専門講師がリストアップされるのでチェックしてみてくださいね。
ギャップの解消に向けて、数々の実績を積んできたプロフェッショナルのアドバイスが、一気に問題解決へ導いてくれますよ。
まとめ
世代間ギャップはそれぞれのバックグラウンドに影響されながら生まれ育った人同士で起こる、必然的な現象でもあります。自分自身の価値観を押し付けることなく、他世代の心情を思いやる心配りが大切です。
どうしても解決しない、また今後起こる可能性のあるギャップに備えたい場合は「講演サーチ」から外部講師を探してみましょう。
経験・知識ともに豊富な講師が多数在籍しているので、きっとぴったりの講師が見つかります。
講師選びに迷ったら、ぜひ無料相談をご活用ください。Z世代の特徴をしっかり把握して、ミスコミュニケーションのないように環境を整えていきましょう。
Z世代の特徴をしっかり把握して、ミスコミュニケーションのないように環境を整えていきましょう。
